富士通

  1. ホーム >
  2. コンピュータプラットフォーム >
  3. サーバ >
  4. PRIMEQUEST >
  5. 導入事例 >
  6. 建築資料研究社様 / 日建学院様

顧客情報などを集中管理する統合データベースシステムを基幹IAサーバ「PRIMEQUEST」と64ビットWindowsで構築

前ページ  導入の背景・システム概要 |  導入の経緯・将来の展望 |


 導入の経緯 |  将来の展望 

導入の経緯

某社製ブレードサーバとの一騎打ち
故障時も性能劣化しないPRIMEQUESTに軍配

押田浩氏

押田浩
業務管理部
基幹管理課

建築資料研究社では、2005年頃より全社システムの見直しを開始。特にデータベースシステムのサーバ・プラットフォームに関しては、広大なメモリ空間を利用できる64ビットマシンに自然と傾いていった。ハードウェア選定については、最終的に富士通の「PRIMEQUEST」と他のベンダーが推すブレードサーバ・ソリューションとの一騎打ちという形となった。

「データベースサーバとして最終的に富士通のPRIMEQUESTを選んだ最大の理由は、『堅牢性』です。汎用機と同等の安定稼働を実現できるという点は、一級建築士などの資格試験後のアクセスが特に集中する時期も、回答速報や自己採点といったサービスを受講者に提供しなければならない当社事業の性質からも非常に重要でした」と、藤島氏は語る。さらに、「ブレードサーバの場合、いずれかのブレードが故障したら、待機ブレードに正しくフェイルオーバーされるまでに必ずタイムラグが発生し、その間の性能劣化は避けられません。それに対しPRIMEQUESTは、ほとんどのハードウェアが二重化され2系統で常に同じ処理を実行しているので、どこかが故障しても構造的に性能劣化は起こらず業務に一切影響を与えないというところに魅力を感じました」と、同じく業務管理部の基幹管理課押田浩氏は付け加えた。

Itanium版Windows Server上でのDB2 UDB稼働を実現

従来のデータベースシステムは、他ベンダーのPCサーバによるクラスタ構成で運用されていたが、ハードウェアの二重化によりサーバ単体で高い可用性を備えているPRIMEQUEST1台に移行したことで、サーバ台数を削減できたとともに、クラスタ運用の煩わしさから解放されたことも大きなメリットとなったという。

データベースシステムの更改で最大の難関となったのは、Itaniumに対応した64ビットの高性能・高信頼な「Windows Server 2003, Enterprise Edition」と、旧システムから継承するIBMのデータベース・ソフトウェア「DB2 Universal Database」との前例の見当たらない組み合わせだ。

そこで、B.Bと富士通の開発チームは、東京・浜松町の「富士通 Plat form Solution Center」で、PRIMEQUESTと実際のアプリケーションを利用したテストを繰り返し実施。その結果、問題なく稼働することが確認できた上、従来システムと比較して約2.3倍の性能向上が得られることが実証された。

将来の展望

全社システムを富士通製品で統一し運用負荷が大幅に軽減

新たな全社システムの導入は2006年10月から始まり、2007年5月に本番稼働を迎えた。データベースサーバ以外にも目を向けると、アプリケーションサーバや帳票サーバにはブレードサーバ「PRIMERGY BX620 S3」を、ストレージには「ETERNUS4000」を採用している。さらに、ミドルウェア製品の「Systemwalker」を適用し、システム全体の統合的な運用管理・監視が可能となった。このように全社システムを富士通製品で統一したことで、従来のマルチベンダー環境に比べ、情報システム部門は多大なメリットを得ることとなった。

田浦孝秀氏

株式会社B.B
田浦孝秀
ゼネラル・マネージャー

「問い合わせ先が富士通に一本化され、トラブル時の迅速な原因究明が可能になりました。当社の責任も明確になり、対応が煩雑になりがちだった部分をいわばアウトソーシング化できたことで、当社は、本業である建築資料研究社の利益向上に貢献するためのアプリケーション開発に、パワーやリソースを集中して振り向けられるようになりました」と田浦氏は満足げに語る。

「新たなサービスの提供や経営基盤の強化においては、データベースの活用が重要になります。したがって、今後もITの最新技術動向をウォッチしながら、システムを継続的に見直していく方針です。もちろん、富士通からの提案にも大いに期待しています」と青木氏は締めくくった。


【株式会社建築資料研究社様 概要】

所在地 東京都豊島区西池袋1-15-7
設立 1969年8月
代表 馬場栄一 代表取締役社長
資本金 3,800万円(授権資本8,000万円)
従業員数 1,300名
ホームページ 建築資料研究社 / 日建学院ホームページ

【導入事例(PDF版)印刷用】

【お問い合わせ】

本事例中に記載の肩書きや数値、固有名詞等は掲載日現在のものであり、このページの閲覧時には変更されている可能性があることをご了承ください。